はじめに──理想と現実のあいだに
平和を願うことは、戦争を望まないというごく自然な感情に根ざしている。 日本国憲法第9条は、その願いを国家の原理にまで高めようとした大胆な試みだった。
しかし、現実はその理想をしばしば突き崩す。 自衛隊の存在、日米安保体制、国際協力への参加。 こうした現実のなかで、憲法の理念はどこまで生きているのか。
理念を守るために、現実を無視することはできない。 現実を優先するあまり、理念を骨抜きにしてもならない。
本稿が提案するのは、理想と現実のどちらにも背を向けない、第三の立場である。
それが「シン・護憲論」──護憲的リアリズムの視点である。
戦力の保有そのものを問うのではなく、それが「戦争を可能にする構造（ウォー・ポテンシャル）」であるかどうかを問う。 軍の存在を否定するのではなく、統制の設計によって平和主義と共存させる。
憲法は国家を動かす装置ではなく、国家の行動を制限するための仕組みである。 ならば今こそ、その制限を現実のなかで有効に機能させる方法を考えなければならない。
理念を生かすには、制度が要る。 理念を守るには、現実を直視する勇気が要る。
それが「シン・護憲論」の出発点である。
戦力と戦争体制を分けて考える
憲法第9条の条文には、「戦力は保持しない」とある。 しかしその英語原文では、“war potential”（戦争能力）という語が使われていた。
この言葉が示しているのは、単なる兵器の数や規模ではない。 国家が戦争を遂行するための構造的な能力、つまり体制全体のあり方である。
したがって、戦力があるかどうかを問うより先に、 それが「戦争を可能にする体制に組み込まれているかどうか」を問わねばならない。
兵器を持つこと、部隊を維持すること自体は、必ずしも侵略に直結しない。 だが、統制が失われ、使用の歯止めが曖昧になれば、それはたちまち「ウォー・ポテンシャル」に転じる。
ここで重要なのは、「能力」そのものではなく、「使えるようになっている状態」である。 戦争を「できる状態」──これこそが、平和憲法が否定する構造である。
「戦力の保持＝違憲」という単純な図式ではなく、 その戦力が「どう組み込まれ、どう制御されているか」を見なければならない。
理念と制度を結ぶ鍵は、そこにある。
プロフェッショナル・ミリタリーと統制
国家が軍事力を持つことは、必ずしも侵略を意味しない。 現代の国際秩序においては、暴力を抑止するための統制された武力──すなわちプロフェッショナル・ミリタリー（professional military）──の存在が、安全保障と秩序維持に一定の役割を果たしている。
問題は、その軍が誰のために、何のために、どう動くのかということである。
統制が明確であり、使用基準が厳格であり、文民統制が確保されているならば、 軍は必ずしも憲法9条の精神と矛盾するものではない。
自衛隊は、制度上も行動原則においても、非侵略的性格を重視した組織とされている。 だが、それを単なる「建前」に終わらせないためには、統制と制限の実効性が求められる。
たとえば、任務の範囲、行動基準、意思決定手続きなど、 制度と運用の両面で「ウォー・ポテンシャル」化を防ぐ措置を講じる必要がある。
軍が存在することが問題なのではない。 それが「国家の力による問題解決の手段」としていつでも使える状態にあること、 それが問題なのだ。
憲法は、軍を否定する条文ではない。 無制限の武力行使を否定するための歯止めとして存在している。
したがって、「プロフェッショナル」であること──訓練や規律ではなく、 行動の目的と制限を明確にした統制構造にこそ、その価値がある。
ウォー・ポテンシャルの排除
ウォー・ポテンシャルとは、「侵略戦争ができる体制」のことを指す。 それは単なる装備や人数ではなく、意思決定の構造、経済体制、外交姿勢などを含んだ国家の総合的な能力である。
たとえば、以下のような要素は、しばしば“戦争を可能にする構え”の構成要素として議論される
- 先制攻撃能力（敵基地攻撃）
- 長距離ミサイル・攻撃型空母などの侵攻型装備
- 軍需主導の経済構造
- 政治による軍事の動員が容易な制度設計
これらの装備や制度は、それ自体が直ちに侵略的であるとは限らない。 問題は、それらがどのような目的で保持され、どのような統制のもとに運用されるかである。 抑止のための装備と、侵略のための準備とは区別されるべきであり、 ウォー・ポテンシャルとは、まさに後者のような「戦争を可能にする構え」に他ならない。
この非侵略的構造こそが、護憲的リアリズムの基本思想である。
能力の有無ではなく、侵略に使わせない制度の存在。 保有の是非ではなく、行動の抑制力。
ウォー・ポテンシャルとは、国家が「いつでも侵略戦争を始められる構え」のことであり、それを許さない構造こそが、平和主義を現実の中で活かす鍵になる。
制度による制限と設計原則
侵略を防ぐためには、装備の有無ではなく、意思決定の構造が抑制的であることが必要である。 平和憲法の精神は、国家が戦争を始める能力そのものを否定するというより、 戦争を始めにくくする仕組みをつくることに意味がある。
そのために重要となるのが、「制度による制限」である。 具体的には、以下のような原則が挙げられる：
- 文民統制の厳格な確立
- 国会による事前承認と監視
- 国際法・条約に基づいた行動原則の明記
- 装備や任務の範囲に関する明確な基準と報告義務
制度設計の目的は、「判断を遅らせること」ではなく、「判断に歯止めをかけること」である。 軍事的な判断を政治から切り離すのではなく、政治の側が軍事力の使用に対して 慎重な手続きを要求する仕組みに変える必要がある。
尚、抑止力の維持と侵略防止の両立をはかるには、使用条件を限定することでなく、 「してはならない行為」を具体的に列挙するネガティブリスト方式が有効である。
一方で、装備や作戦行動を定義するにあたっては、目的・手段・文脈の三点をセットで捉え、 それが「侵略とみなされうる構え」になっていないかを制度的に検証し続ける必要がある。
制度によって武力の暴走を防ぐこと。 それが、シン・護憲論における「護る」という言葉の意味である。
国際貢献と平和主義の両立は可能か？
自衛隊が海外で活動することについて、憲法との整合性が問われてきた。 とくにPKOや後方支援など、戦闘行為に直接関わらない形での派遣が進んでいる。
この問題において本質的に問われるべきなのは、「行くか行かないか」ではなく、「何をするのか」である。
国際社会の中で、日本が責任ある立場を取るために、国際協力は避けて通れない。 だがその際、憲法9条の理念──とくに武力不行使の原則──を損なわないためには、明確な線引きが必要となる。
理想的には、自衛隊の活動を、非戦闘的・非強制的分野に限定することが望ましい。 たとえば：
- 医療、衛生、生活支援
- 災害対応、避難民救援
- 交通・通信インフラの復旧
- 国際監視団との連携による民生安定支援
これらの活動は「軍事力による威圧」ではなく、「安全と人道を守る能力」として再定義されるべきである。
ただし、実際の運用においては、こうした線引きは必ずしも明確ではない。 非戦闘地域として派遣された現地が、後に戦闘地域と化すこともある。
つまり、理念としては非戦闘に限定することは可能でも、運用上は“常にグレーゾーン”を抱えざるを得ないのが現実である。
この現実を直視しつつ、禁止事項を明文化するなど、制度設計の強化が求められる。 そしてその中核にあるべきは、「何をしてはいけないか」の規定である。
その最たるものが侵略である。
平和憲法の理念とは、あらゆる形態の侵略を否定することにある。 したがって、自衛隊の国際貢献が平和主義と両立するためには、その活動が決して侵略的性格を帯びないよう、組織としての原則と行動範囲を制度として定めることが必要となる。
また、自衛隊がプロフェッショナル・ミリタリーの一員として、国際社会の平和維持活動に参加することも、条件を満たす限り「護憲的リアリズム」の範疇に含まれ得る。 それが侵略戦争の一翼を担う構造ではなく、国際法に基づいた秩序維持や文民保護である限り、平和憲法の理念と矛盾しない活動とみなすことができる。
ナラティブ攻撃への自衛
現代の安全保障において、もはや「戦場」は軍事だけではない。社会の信頼そのものが攻撃対象となっている。分断を煽る偽情報、SNSを通じた世論操作、イデオロギー対立の過熱化──これらは国家を外から崩す「ナラティブ攻撃」と呼ばれる新しい形態の脅威である。
武力で侵略を受けなくとも、内部の信頼が壊れれば、国家は自壊する。現代における護憲的リアリズムは、こうした情報戦への耐性を含まなければならない。
したがって、シン・護憲論における「攻められない構造」とは、軍事や外交の制度設計にとどまらず、社会の結束を守る仕組みを含んでいる。教育、メディアリテラシー、透明な政治プロセス、そして市民間の相互信頼。これらはすべて、平和憲法を現実に生かすための不可欠な防衛資源である。
分断を避け、合意を形成する力を維持すること。これこそが、武力を使わずに国を守るための「第一の防衛線」となる。
護憲と改憲の二項対立を超える
これまでの議論を通じて明らかになるのは、「護憲か改憲か」という二項対立そのものが、すでに現実を見誤っているという点である。
護憲派は、理想を掲げて憲法9条を守ろうとする。 改憲派は、現実を踏まえて条文の見直しを求める。
そのどちらも一定の合理性を持ちながら、時に空中戦のような議論に陥ってきた。
だが、現代の課題は、「理想を捨てること」でも「現実を否認すること」でもない。 理念と制度をつなぐ道を、地に足のついた設計として提案することである。
「シン・護憲論」は、その両者のあいだに立ち、 理念を裏切らず、現実を放棄せず、制度によって両者を結び直す立場をとる。
それは、単に「妥協」や「中道」を意味するのではない。 むしろ、理想を現実の中に埋め込むことで、その実効性を高める戦略的構想である。
この立場においては、条文の変更を必ずしも前提としない。 改憲を急ぐのではなく、まずは現行憲法の理念に即した制度運用の徹底と、それを支える政治的責任の明確化が優先される。
憲法の理念を「生きた原理」として扱うには、それを運用する現実が整っていなければならない。 その意味で、護憲とは「守ること」ではなく、「使いこなすこと」なのだ。
反論と応答
【反論1】憲法9条は非武装を掲げている。自衛隊の存在そのものが違憲ではないか？
→ 憲法9条の英語原文には「war potential（戦争能力）」という語が使われており、単なる装備や兵力ではなく、「侵略戦争を遂行する体制」を否定する趣旨と読み取れる。自衛隊が厳格に統制され、防衛専用である限り、直ちに違憲とは言えない。問題は存在そのものではなく、その使い方と構造にある。
【反論2】専守防衛に徹しても、周辺国が軍拡を進めていれば抑止力として不十分では？
→ 抑止力は必要である。ただし、その目的が「侵略をさせない」ことである限り、それは憲法の理念と矛盾しない。重要なのは、保有する装備や体制が“侵略を可能にする構え”になっていないかどうかを、制度的に制限することである。
【反論3】改憲を否定し続ければ、現実に合わない憲法になってしまうのでは？
→ シン・護憲論は改憲そのものを否定していない。むしろ、「改憲の前に制度運用の徹底を」と提案する立場である。理念を活かすためにまず制度を整え、それでもなお齟齬が残るなら、そこで初めて憲法改正が論じられるべきだという、現実的かつ段階的な視点である。
【反論4】「現実的な護憲論」は結局、玉虫色の主張ではないか？
→ 現実と理想をつなぐためには、単純なスローガンではなく、制度設計が必要である。理想を実現可能な形に翻訳するのが政治であり、そのための制度設計こそがシン・護憲論の核心である。玉虫色ではなく、「理想を制度に埋め込む」という、むしろ具体的で実務的な構想である。
【反論5】権力を抑止するための護憲のはずが、武力を正当化することで逆に権力を強化しているのでは？
→ 護憲の目的は、国家権力の暴走を防ぎ、平和と自由を守ることにある。だからこそ、武力の保有や運用についても「いかに持つか」ではなく、「いかに使わせないか」に焦点を当てるべきである。シン・護憲論は、武力そのものを肯定するのではなく、それを制度的に封じ込める枠組みとして設計することで、むしろ権力の抑制に資すると考える。
結語──平和憲法は理念だけで成り立たない
憲法第9条は、世界でも類を見ない、戦争放棄と非武装の理念を掲げた条文である。 それを支えようとした国民の意志と努力もまた、歴史の中で確かに存在してきた。
だが、平和は理念だけで維持されるものではない。 現実の構造が、それを可能にする制度と仕組みを欠いていれば、 いかに高邁な理想も空文化してしまう。
平和を守るとは、「戦わない」と唱えることではなく、 戦わなくて済む構造を、あらかじめ組み込んでおくことである。
侵略戦争を“しない”のではなく、“できない”ようにしておく。 それが、「護憲」という言葉の真の意味である。
憲法は祈りではなく、技術である。 制度設計を通じて理念を生かすことこそが、 現代における成熟した護憲論のあり方なのではないか。
「守る」という言葉に、制度と構造の設計を含めたとき、 はじめて平和憲法は、現実の中で動き始める。
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